上のようなタイトルを掲げるとまたぞろ「芸能人は政治に口出しするなという差別主義だ」などといわれるのだろうが、俳優の石田純一（６１）が安保関連法の廃止を求める学生グループ「ＳＥＡＬＤｓ（シールズ）」などがひらいた集会に出てきては、どこから聞いてきたのか、盛んに「反知性主義」なることばを叫んでいる。

「ちょっと酒を飲んでも、街を歩いていても、『君の言っていたことは間違っている。中国が攻めてきたら丸腰でどうやって戦うんだ』とよく言われる」。こうした懸念が「反知性主義」なのだという。「ＳＥＡＬＤｓ（シールズ）」は共産党の下部組織「民青」が名前を変えただけと認識しているが、彼らが盛んに安保関連法を「戦争法案」と言い募る口車に乗っただけでどこまでわかっているのか疑わしい。この法案は、ことあるごとに国会承認を求めているといっても聞く耳を持たない。

聞きかじってきたことが丸わかりの場面があった。朝鮮半島有事や台湾海峡有事を想定した周辺事態法は、安保関連法の一部として重要影響事態法に改められた。自衛隊の活動範囲に地理的制約がないことを明確にした上で、支援対象を米軍以外にも拡大し、支援メニューも増やしたのだが、これについても石田純一は壇上から大声で「重要『環境』事態法」と叫んでいた。

この周辺事態法はあくまでも自衛隊による米軍への後方支援を定めた法制であり、「自衛権の行使」とは異なる。ところが石田純一によると、「小渕（恵三元首相）さんも言っていた。『日本の周辺だ。ここは守れる』。これを個別的自衛権という」というから訳が分からない。

彼の解説より芸能評論家の解説の方がよく分かった。「彼はどうすればマスコミが自分を取り上げるか、よく分かっており、自分自身をうまくプロデュースできる人なんです。デモや集会への参加も、政治的な意図よりも、話題になるかどうかを計算しているんです」（芸能評論家の肥留間正明氏）。不仲がささやかれる妻、東尾理子（４０）が関西ローカルのバラエティー番組で、「２回も離婚して、何人も子供を育てて、慰謝料や養育費を払い続けて、主人は貯金なんかないですよ」（夕刊フジ）。安保法制反対も営業活動の一環とみるほうがよさそうだ。

多くの「サユリスト」がいる吉永小百合も近頃盛んに平和論をぶっている。先日、テレビ朝日系「報道ステーション」に出演し、「武器を持たな いということが、積極的平和主義だと思います」と発言していた。古舘伊知郎キャスターは「そうですね」と嬉しそうに応じていたが、一方的に平和条約を破棄して樺太・満州に攻め込んで殺人と強姦を繰り返したソ連を思い出してもらいたいものだ。現在だって朝鮮半島や中国情勢をみて通じる話かどうか分かりそうなものだ。積極的平和主義ではたぶん強姦されるのだが、それでいいのか。サユリストでなくても悲しい話だ。

ブログ子は吉永小百合とは並んで食事をしたことがある。それほど親しいわけではなく、ある作家の法要の席で隣り合って雑談しながら洋食を食べただけだが。このところメディアへの露出が多いのは今日１２日封切の山田洋次監督の「母と暮せば」に出ている関係だ。長崎の原爆で死んだ息子と残された母親の物語で吉永が母親役を演じているのだが、武器を持たない積極的平和主義が通じる世の中かどうかじっくり考えてもらいたいものだ。