Mt.8 Blog(マウント・エイト・ブログ）

韓国・朴槿恵大統領の友人、崔順実被告（６０）による国政介入事件が「乗馬」に思わぬ悪影響を及ぼしている。「陰の実力者」であった母の威光を最大限活用した数々の疑惑が浮上する娘、鄭（チョン）ユラ容疑者（２０）＝デンマークで不法滞在の疑いで拘束＝の、乗馬を通した乱脈ぶりが判明している。それによって韓国の乗馬界のイメージを大いに失墜させ、大衆化を図り活性化しつつあった韓国の馬産業は壊滅的なダメージを被っている。

「金も実力のうち」そのままの馬術の実力

言わずと知れた「裏口の女王」のせいである。「金も実力のうち」と言ってのけて、名門女子大には教授陣を買収して「馬術」の推薦枠で裏口入学、２０１４年の仁川アジア大会乗馬団体戦では審判団を買収しての金メダル。馬術の実力はといえば、馬術人口の少ない韓国でもせいぜい１２位以下だったようで、「金」の力で１０人以上追い抜いてのトップの座だ、まさにやりたい放題。ドラ娘が転落するのは自業自得として、馬術のイメージまでダーティーになるのは、学生時代馬術に親しんだ者としてやりきれない思いである。
韓国通信社ニューシス（電子版）によると、韓国の農林畜産食品部（省に相当）は２０１２年に馬産業育成の５カ年総合計画を推進。馬産業の経済規模は年々拡大し１５年に３兆２３０３億ウォン（約3100億円）。に達し、成長尺度を測る飼養頭数は１５年に対前年比５１１頭増の２万６３３０頭と明るい展望を示していた。また、１５年の乗馬施設は対前年比５３カ所増の４５７カ所、乗馬人口も同２３７８人増の４万２９７４人となった。

ちなみに日本では、ネット上にクラブ情報が載っている乗馬クラブ だけでも８００程度、 未収録クラブがあることを想定したら１，０００施設ほど。日本の乗馬人口は、月1度はしっかり乗馬している人数で３０万人ほど。乗馬人口は２５０万人のドイツ、４００万人超のイギリスには及ばないものの日本はアジアでＮＯ１の馬術愛好国である。

日本での馬術は戦後、学生馬術が中心だｔったが馬術東京五輪開催を機に急速に一般に広まった。韓国でもこれを見習って馬術の裾野を広げつつあったのだが、不埒な小娘のおかげで水泡に帰す羽目になっている。
それだけの努力は一定の成果を示しつつあった。それを水泡に帰す危機に追いやっているのが、崔順実被告の娘、ユラ容疑者なのだ。彼女と乗馬関連を巡る不正と疑惑が連日報じられている。アジア大会の乗馬団体戦で金メダルを獲得したことで名門・梨花女子大に体育特待生として入学。その際、教育部の監査によって、１５年度の体育特技者選抜でユラ容疑者を合格させるため、ユラ容疑者より点数の高かった２人を不合格にした不正があったことが判明している。

また、文化体育観光部がまとめた韓国乗馬協会特別監査結果によると、同協会は彼女のためにありもしない代表の練習に参加するのを理由に学校を３カ月休学する虚偽の公文書を作成するなど特別待遇を提供していた。ユラ容疑者は高校３年時、わずか１７日しか出席していなかった。さらにサムスンは彼女の乗馬支援のために２８０万ユーロ（当時のルートで約３億２０００万円）を送金していた。

これだけの優遇に、就職や大学入学に苦労する若者の怒りが爆発。社会的に乗馬に対して否定的な見方が広がり、「乗馬業界は不正の温床という烙印」が一般化した。「乗馬＝悪」の印象の蔓延で乗馬クラブの週末の予約率が約４０％削減、さらに、乗馬服を着たままビアホールに出掛ければ、隣のテーブルの人から「乗馬をする人が国を台無しにした」と言われるとか。

またユラ容疑者の不正入試の影響で、乗馬専攻は「すべて不正入学」という認識が広がったとされ、「すでに乗馬学科をなくす高校、大学が続々と出ている」とニューシスは伝える。そのため若手有望株が行き場を失う事態に。五輪など大きな大会に出場するには練習費などで多額な費用が掛かるのが現実。「企業の支援がなければ困難な状況で絶望的だ」と乗馬関係者のコ嘆き節だ。

入れ墨を隠そうともしない

１５年５月に男の子を出産したユラ容疑者は、朝鮮日報によると、母とともにドイツ滞在中にサムスンからの資金で馬場馬術用に調教済みの高額な馬を購入したり、ブランド品の馬具をふんだんに買い込んでいた。さらにはトイレットペーパーなど生活必需品、ベビー用品などもサムスン資金で購入していたという。公私混同の乱脈ぶりもひどいが、学生の身でドイツで同棲生活を送り、夜な夜な開くパーティには入れ墨姿のドレスで登場するなど乱脈な生活ぶりが浮き彫りになっている。

入れ墨をした女子馬術選手など世界を見渡しても聞いたことがない。ひどいものである。

我が国が世界でもトップクラスの「トイレ先進国」であることは、来日した中国人が競ってトイレを買って帰ることを見てもわかる。２，３年前八ケ岳の我が山墅にオーストラリア大使館の公使がやってきた。山の上なので「貯蓄型」である。それで、大の時は少し下のホテルに行けと教えた。帰ってきてほめちぎることに「こんなすばらしいトイレはみたことない」。ウォーム、洗浄、流しがボタン一つで作動するごく普通のものだが、ないものが二つあったという。人影をセンサーで感知して近づくと便器の蓋が自動で上がること。男子用なのにイクメン用にか赤ん坊を座らせる椅子が壁についていてしかも親の顔が見られるようにこちら向きになっていたという。

別に驚くほどのことでもないと思っていたが、昨日、韓国発のニュースで来年の平昌五輪に向け、全国の高速道路のサービスエリア内の「韓国型トイレ」の改造にやっきになっているというのがあった。かねがね信じがたい文化だと思っていたが、とうとう気が付いたかと思った。

ソウルのオフィスビルにあるトイレ。すぐそばにむき出しで。

韓国では使用したトイレットペーパーを便器に流すのではなく、設置されたそばの「ごみ箱」に捨てる風習がある。「トイレットパーパーはごみ箱へ」と注意書きされていることもある。尻を拭き、汚物がこびり付いた紙をここに捨てろということだ。「ごみ箱」には蓋がないから座った側にむき出しで汚物が見える。

中央日報によると、トイレにごみ箱を置くのは「韓国独特の文化」だとしている。起源として、新聞紙や質が悪いちり紙を使用した際、便器が詰まるのを防ぐためにごみ箱を置いたのが始まり、とか、昔汲み取り業者が肥料として農家に売るときにいつまでも畑に残る紙類を嫌ったせいとか諸説あるが、確かなものは分からないようだ。韓国の下水は質が悪いちり紙が詰まるのかというとそんなことはなく、民間でそうした「伝説」があるだけだとも。

2012年４月にソウル市内の地下鉄駅でごみ箱を試験的に撤去したら「不便」という苦情が殺到し、２カ月で再設置に至った。さらに世界規模のコーヒーチェーン店、スターバックスでも、便器の横にごみ箱が置かれていたいうくらいれっきとした「韓国文化」である。

中国の女性用。これなど仕切りがあるだけまし。

中国となるとさらに羞恥心がないという文化が加わる。山峡下りに出かけた知人の女性が「信じがたい」と言って帰国してきた。普通のホテルだったが朝行ったら腰を抜かすほど驚いた。広いところに穴が１０数個空いているだけ。仕切りもなければ男性用でいう金隠しもない。中国人同士しゃがんで雑談しながら用を足していた。旅先こうしたところばかりですっかり便秘になってしまったという。

ブログ子も万里の長城を見に行って公衆便所に入った。真ん中に水が流れる溝があってこれをまたいで用を足す。一応仕切りはあるが上半身は互いに見える。驚いたのはここでしゃがんで「大」をする者がいるのである。中国では区別をしないのかと外に出て見たらちゃんと「大」専用があった。ホテルは日本と同じ水洗だったがわきにゴミ箱があった。開けてみたことはないが、あれは韓国式と同じだったかと、今頃思う。

ついでにもう一つの「鼻持ちならない」隣国、ロシアのダイナミックなトイレ文化を紹介しよう。ソ連だったころの話だが、自分の新聞社の企画として、真冬にシベリア鉄道でウラジオストックからモスクワまでの大陸横断の旅を紹介した。乗った同僚記者の原稿に「ロシア号」のトイレ事情があった。厳寒の下、トイレは使用ごとに凍り付き「黄金柱」が成長する。２日に一回ぐらい停車駅でハンマーを持った女性車掌が叩き割るとあった。「本当かい」と聞いたら、「嘘を書いたというのですか」と怒られた。

釜山領事館前に設置された慰安婦像

巷から拍手喝采の声が聞こえる。ありもしない「従軍慰安婦」をでっちあげ、教科書にまで記載するから若者まで「反日無罪」をいいことに騒ぎ立ててきた。平成27年12月28日の日韓外相会談で結ばれた「慰安婦問題日韓合意」で日本軍の従軍慰安婦問題を最終かつ不可逆的に決着させるという約束も守らぬばかりか、「慰安婦に１０億円」も日本からさっさと金だけもらって知らん顔で、北朝鮮の傘下団体とみなされる「挺体協」による釜山の日本領事館前への「慰安婦像設置も地方行政の問題と逃げてきた。

４項目の対抗措置があるが、多くは外交上のメンツは丸つぶれだが実害はあまりない。唯一、ボデーブローのように効いてくると思われるのが、スワップ協議の中断だ。スワップとは各国の中央銀行が互いに協定を結び、自国の通貨危機の際、自国通貨の預入や債券の担保等と引き換えに一定のレートで協定相手国の通貨を融通しあうことを定める協定だ。ウォン暴落のリスクがあるのは韓国で日本には円暴落の懸念はない。実質的には日本銀行によるウォンへの信用保証で、韓国への一方通行である。ウォン暴落のリスクが減れば、資金調達が容易になるので、日本企業の韓国競合企業を日本政府が支援するようなアホらしいものなのだ。

今回のスワップ中断に韓国側通貨当局は「韓日通貨スワップにこだわる理由はない 。今後日本が望むなら協議を再開することができる」と笑わせるコメントを出した。

日韓スワップ協定では過去にも中断の経緯がある。平成２４年８月、当時の李明博大統領が、島根県の竹島に上陸し、天皇陛下の謝罪まで要求したため７００億ドルまで引き上げていた拡充策を、平成２４年１０月に取りやめた。朴大統領も、米中首脳らとの会談で日本批判を繰り返す「告げ口外交」で日本国民の感情を逆なでして日韓関係が冷え込み、１昨年２月に満期を迎えた協定の延長議論は出ず、打ち切られた。

それが昨夏、日韓通貨スワップ再開の議論が急浮上した背景には、金融市場の混乱と韓国経済の柱である輸出産業の不振がある。かつて低価格戦略で世界を席巻した韓国製の家電や自動車は人件費高騰によるコスト高が深刻化し、国際競争力を失いつつある。昨年８月末には、韓国最大手、世界７位の海運会社である韓進（ハンジン）海運が経営破綻した。

昨年６月には、英国民投票でＥＵ離脱派が勝利。事前予想を覆す結果に投資家のリスク回避姿勢が強まり、ウォンや人民元などの新興国通貨が軒並み売られた。ウォン安に歯止めが掛からなくなり、物価が急騰する「ハイパーインフレ」を招いてしまう恐れもある。韓国政府は将来の通貨危機を懸念し、８月、日本に協定再開の議論を求めてきたのである。

その時の韓国の報道たるやこうだ。「（韓国）副首相が切り出すと麻生（太郎）財務相はすぐ待っていたかのようにこれを受け入れた」（中央日報）。さらに、「日本も中国の影響力が過度に大きくなるのを牽制するためにも韓国との協力を強化する必要がある」とする大学教授のコメントまでついていた。

通貨スワップが打ち切られた際、東亜日報（同）は社説で「資金力を武器に韓国を手なずけしようとする日本の態度は後味が悪い」「日本に手をさしのべてもらうことが再びないよう、外貨流動性管理に万全を期さなければならない」などと息巻いていた。

一事が万時「反日無罪」なのが韓国である。朴槿恵のあとを決める大統領選がある６月後に日本はスワップを再開する、と韓国側は楽観しているようだがとんでもない。後釜はいずれも反日世論へのポピュリズムばかりで慰安婦問題日韓合意を見直す構えだ。再開などしなくてよい。そればかりかウイーン条約違反を理由に大使館も釜山領事館も閉ざして半分「断交」にすることだ。日本にはなんの痛痒もない。

安倍晋三首相が２７日（日本時間２８日）に米ハワイ・真珠湾で行った演説は格調高いもので感銘を受けた。

昭和２０年８月１５日、６歳だったブログ子は疎開先の山形・米沢の母の実家の庭先で織物工場の従業員の後ろのほうで玉音放送を聞いた。意味は分からなかったが、泣いている番頭さんをみて大変なことだとは思った。この日、いよいよ戦争が激しくなったので午前中から人夫を動員して庭の築山の松の大木の下に防空壕を掘り始めた。午後からはその埋め戻し作業だった。

敵国だった米国が戦後いち早く援助の手を差し伸べたくだりでは、大阪で過ごした食糧難の時代でも「まずい」という印象しかなかった脱脂粉乳の給食を思い出した。高校の親友はフルブライト奨学金でアメリカに留学した。アメリカの恩恵は身近だった。

その後アメリカも日本にいいことばかりしてくれたのではないことも知った。GHQが１週間で書き上げ押し付けた日本国憲法やゼロ戦への恐怖から日本人が長らく航空機製造はじめ空を飛ぶことをを妨害してきた負の遺産もある。それとて敗戦というものの代償と思い、我慢もしよう、そう思った。

安倍首相は「寛容の心、和解の力を、世界はいま、いまこそ必要としています」と演説でこう述べるなど、「寛容」という表現を７回用いた。５月の被爆地・広島に続いて１２月にオバマ米大統領と並んで真珠湾で戦没者の慰霊を行ったことで、米政府との間では歴史問題をめぐる不毛な対立は今後、なくなるはずだ。

「これで戦後は完全に終わりになるかな。いつまでも、私の次の首相まで戦後を引きずる必要はない」。真珠湾訪問を発表した５日夜には、周囲にこう語っていた（産経、阿比留記者）そうだ。

米国との関係でいえば、戦争はこれで「歴史の領域」に入った。同時にこれは７５年後の今なお歴史認識という外交カードを切り続ける中国と韓国への訴えでもある。だが現実はどうか。これしかないと、歴史カードを繰り出す相手方の事情を考慮してもこの両国には「寛容と和解」という言葉は通じそうにない。

欧米メディアが「両首脳は詩的で感動的な演説」と評価する中で、中国・華春瑩報道官は「パフォーマンスばかりでは和解実現は難しい、真珠湾を訪問しただけで第二次世界大戦の歴史を全て清算できると思っているなら独りよがりだ」といい、複数の韓国メディアが「戦争に対する謝罪や反省に関する言及はなかった」と批判していて、「次は韓国を訪問し、慰安婦被害者に謝罪するべきだった」と相変わらずの姑息さ丸出しだ。

中国の王毅外相と華春瑩報道官はあきれた論調をいつも展開する。王毅外相など己の中国がさんざ弾圧してきた、新疆ウイグル自治区などで頻発する暴力事件について「中国はテロの被害者だ。政治、外交、軍事などの手段で根絶する」といけしゃあしゃあと強弁する。その口先も乾かぬうち、２８日午後、同自治区ホータン地区カラカシュ県で４人の「暴徒」が車で共産党県委員会の関係施設に突入し、手製の爆発物を起爆させ、１人が死亡、３人が軽傷を負った。襲撃した４人はその場で射殺された。（中国新疆ウイグル自治区の政府系サイト「天山網」）

上が上なら下も「右に倣え」である。２４日夜、北海道・新千歳空港の国際線ターミナルで大雪による欠航に腹を立てた中国人乗客らが騒ぎを起こしたことについて、在日中国大使館（東京）の張梅報道官（この人も女性）は２７日、「日本メディアはあまりにもあおり過ぎではないか。このような小さな一件が、中日両国の国民感情に影響するとは思えない」と指摘した。

ならばその時の動画を見せよう。女性が多かったが集団ヒステリーのようにわめきたて、空港職員につかみかかり蹴とばしているのはみな中国人である。この夜空港で夜明かしを余儀なくされた人は１万１６００人だが、「自然現象には逆らえない」と誰一人文句も言わなかった。文句をいって騒ぎ立てたのは１００人ほどの中国人だけである。この「小さな一件」の民度をみて、王毅、華春瑩両氏の顔と並べてみると、「寛容と和解」など夢のまた夢ではある。韓国については論評にも値しない。自滅を待つのみである。

「今日をもって、『パールハーバー』は和解と同盟の記念日になりました」と最後の首脳会談前に安倍首相はこう語りかけ、オバマ氏に手を差し伸べた。大統領も「その通り」と答え、首相の手を握り返した。

戦後が終わったのである。

ここまでファンに嫌われたら

写真は今年９月１日の東スポに掲載された、ナゴヤドーム右翼側外野席で、「落合は去れ！」とのボードを掲げる中日ファンの姿である。その落合博満ゼネラルマネジャー（ＧＭ）（６３）が来年１月末でやっと退任することになった。

この記事で落合がここでも不人気なのを知った。記事ではボードを掲げていたＮ氏（６８＝会社経営）は「これは私たちの気持ちを表しているボード。ファンサービスはしなくてもいいという落合ＧＭに辞めてもらうことで、中日が生まれ変わってほしいという私たちなりの“応援”ですよ。このガラガラのナゴヤドームにした責任は誰にあるのか。ファンあってのドラゴンズ。どちらが真剣にドラゴンズのことを考えているかということ」

さらに「私はガキのころから根っからのドラファン。それなのに落合ＧＭになってから心から愛する気持ちが薄れてしまった。谷繁監督をかばうつもりはないが、ＧＭでありながら監督だけに責任を負わせたり、自分はキャンプも見ない。（一軍の）試合も遠征も行かず、ファン感謝デーにも来ない。球団を金儲けの道具にしか見ていないようなやり方は許せない」と憤激するコメントも添えられていた。

ブログ子はあまり野球を見ないが、新聞社でスポーツ紙の編集責任者だった時代がある。異動してすぐ新しく中日担当となった記者が陳情にやってきた。曰く「中日以外の担当にしてほしい。落合監督だけはいやだ」というので初めてその不人気ぶりを知った。その後、自分の野球記念館をつくったが来る人もなく閉館とか、信子夫人が野村克也夫人と並んで「三大悪妻」に挙げられるなどの報道をみて、やってるやってると傍からみていた。

嫌われる理由は唯我独尊、自信過剰、他人を受け入れない性格・・・数えればきりがない。それがこれまで首がつながっていたのはワンマン経営者に取り入る独特のジジ殺しの才覚だという。しかし成績が悪すぎた。１４年が４位、１５年が５位。そして今季は１９年ぶりの最下位。それはドラゴンズファンだけでなく中部電力やトヨタ自動車、東邦ガスなど地元企業の落胆と大きな反発を招いた。

２０１３年オフ、本社上層部は「落合の野球はおもしろくないという“ファン離れ”が激しくなって、落合監督をクビにした。その彼がＧＭになっても球団再建が出来るわけがない」と大反対の声をあげた。だが、白井文吾オーナー（中日新聞社代表取締役会長）は、その声を抑え落合氏を「ＧＭ」に招いた。

球団内部でも不満が充満していた。本来ＧＭの仕事である新外国人選手の招聘もすべて森ヘッドに任せきりにし、一度も海外へ視察にも行かなかった。確執があったとはいえ谷繁監督へのバックアップも不十分。監督派のコーチは佐伯貴弘守備コーチ（４６）ただ一人（監督とともに休養－解任）。森ヘッドをはじめ加藤秀司１軍チーフ打撃兼総合コーチ（６８）らそのほとんどをＧＭの息のかかったコーチで固めた。

そしてドラフトではスカウトたちの意向を無視して選手を指名するなど、編成部からの反発も年々大きくなった。ドラフトに関しては監督時代から、会議当日にスカウトたちの推薦する選手ではなく自分の気に入った選手を指名させた。そのときの口癖が「いいからとれ」。ＧＭになってもその癖は変わらなかったという。

これほど嫌われる野球人というのも珍しい。

ソ連共産党の一党独裁放棄の時期などにモスクワ特派員を務めた斎藤勉・産経新聞大阪代表が、北方四島での「共同経済活動」実現に向けた協議開始で日露が合意したことについて「ひっくり返りそうになるくらい怒りがわいてきた」と発言。領土問題で進展がない一方、事実上の経済援助となった内容を批判した。安倍晋三政権についても「歴史の正義をなげうとうとしている」と厳しく指摘した。（産経）

ロシアが四島を占拠した経緯といい、今回の「いいとこ取り」の合意といい「火事場泥棒」より穏やかな言葉を探せずにいる。どれだけ筆先を丸めても、「不法占拠」という事実は変えられない。それを脇に置いて、強まる両国の信頼などあるまい。（産経抄）

日ロ首脳長門会談

ブログ子は、プーチン・安倍両首脳の共同会見を見ていて、網走で会ったギリヤーク人たちの顔が浮かんだ。北方四島からは２万７０００人の日本人が強制的に日本に「引き揚げ」させられた。テレビ、新聞とも日本人だけのように報道しているが、実はほかの北方民族もソ連に追われて日本に来ている。根室だけでなく網走、釧路に彼らは移住した。

いま戦後７０余年だが、ブログ子が彼らに会ったのは「戦後３０年」くらいの時である。北方四島には日本人のほか樺太アイヌやニブヒ(ギリヤーク)、オロッコなどの北方民族の人々が住んでいたことが忘れられているというので、その代表者たちと会った。ちなみにギリヤーク人というのは今では「ニヴフ」（あるいはニヴヒ、ニブフ、ニブヒ）と呼称している。またオロッコというのは蔑称だというので、今ではウイルタと呼ばれる。

多くはモンゴロイド系で日本人と同じような顔つきをしているが、会った人の中には民族名を忘れたが、西欧人のような人もいて、多くの民族がアリューシャン列島を伝って南に南に下りてきたことを実感したものである。彼らもまた、ソ連軍の悪逆非道を訴え、一日も早く島に帰りたいと口をそろえていた。

ブログ子はロシア語をかじったので少しロシア人がわかるのだが、日本人と違ってスラブ民族というのは一筋縄ではいかない。プーチンが会談ですこし笑顔を振りまいたというので希望的観測をいだくお人よしの日本メディアなど太刀打ちできっこない。フョードル・ドストエフスキーの長編小説「罪と罰」で主人公ラスコーリニコフが吹雪の中、馬車や旅籠をさまよい歩くだけの描写と心理の葛藤だけで３４ページである。首脳会談１６回くらいでどうにかなると考えるのは日本人だけである。

ロシア経済はどん底である。困っているのはあちらである。経済協力１兆数千億円で「いいとこ取り」されないよう願うばかりである。息継ぎの長い彼の国相手では、安倍長期政権でないととても渡り合えるものではない。ギリヤーク人が言っていた。「昨日、島を後にした気持」、この時戦後３０年である。とりあえず「戦後１００年」を目途にするくらいの気持でちょうどよい国だと思う。

民進党の蓮舫代表と安倍晋三首相との初の党首討論をテレビ中継で見た。正直、「民進党はこの女性代表ではダメだ」と思った。

「息をするようにウソをつく。昨年、安全保障法制を強行採決したじゃないですか！」「気持ちのいいまでの忘れる力を何とかしてくださいよ」「首相の答えない力、逃げる力、ごまかす力。まさに『神ってる』」と畳みかけてドヤ顔するところは、民主党政権時代の空疎な「仕分けの女王」そのものだった。

舌鋒鋭く嘘質問

首相に国会という場で嘘つき呼ばわりする神経がわからないが、いまだに二重国籍問題で明言を避けている「どこかの国」ではそういうものかと思えばすむ。しかし根拠がないことを断言する「嘘」は許されない。

「有効求人倍率は改善されたかもしれないが、東京に一極集中しているからだ。地方に仕事がない」と決めつけた。だが、安倍政権で有効求人倍率は初めて全都道府県で１以上を達成した。「地方に仕事がない」とは言えない。また　首相が「強行採決をしたことがない」と発言したとも決めつけた。しかしこれは今年１０月の国会答弁で首相が「強行採決をしようと考えたことはない」と述べただけで、勝手な妄想を前提に批判を展開ているにすぎない。（産経）

「息をするようにウソをつく。昨年、安全保障法制を強行採決したじゃないですか！」と叫び、「気持ちのいいまでの忘れる力を何とかしてくださいよ」と息まいた。約３年３カ月の民主党政権時代は、衆参両院の委員会で計２４回も「強行採決」を行っているのである。

カジノを含む統合型リゾート施設（ＩＲ）整備推進法案をめぐる討論では、前回ブログ子が書いたように「日本にカジノはいらない」と道義的、国民性を前に堂々と反対論を展開するかと思いきや、「山口代表は夏、キューバのカジノ施設をごらんになった」などと同調した公明党批判発言をする。当たっているならまだしも、当の山口代表が「キューバでカジノは見ていない。明らかに違う。自身は討論に立たないため、反論も補正もできない。公明党の立場を引用するのであればもっと正確にやってもらいたい」と注文を付けた。これまた虚偽の思い込みでの質問なのである。

民進党が長時間労働を規制する法案を提出していることで「自民党が審議入りを拒否している」と指弾したが、国会でその責任を首相に求めても仕方ないことをこの人はわかっていない。首相が「私は独裁者ではない。議員立法は委員会で（審議入りを）判断してほしい」と説明したように、法案の扱いを決める権限は立法府の与野党にある。行政府の長である首相が口を挟めば、逆に「三権分立を侵している」と文句を言うだろう。
経済政策への批判も展開したが、安倍首相が、経済が停滞した民主党政権時代を念頭に「反省から始まらない限り、皆さんに対する支持は戻りませんよ」と皮肉っていたが、その通り。民進党まっぴらごめんは政党支持率 「自民党42% 民進党7% 」（ 読売新聞12月6日）１ケタによく表れている。

最後に「首相の答えない力、逃げる力、ごまかす力。まさに『神ってる』」と今年の流行語を使って、記者団には「自分なりに聞きたいことは聞けた」と自賛したがはたしてそうか。

前大阪市長の橋下徹氏は自身のツイッターで、「民進党蓮舫さん、人格攻撃はよくないよ。人を嘘つき呼ばわりしたら、蓮舫さんなんか二重国籍問題ではバリバリの嘘つきだ。国民はしっかり見ている。詐欺罪で有罪判決を受けながら僕を詐欺師呼ばわりした辻本清美とやはり同類か！政策論争に徹すべき」などと批判していた。山尾志桜里・政調会長と女性3人並んで「民進党”姦”（かしまし）3人女」で民進党自沈を期待する
。

ブログ子も新聞社にいたからよくわかるのだが、ほかの新聞がかかわることはあまり報道しない。互いに相談したわけでもなく、遠慮してのことでもなく、まして日ごろ「正義の味方」を振りかざしている手前、明日は我が身と恐縮してということでもない。まあ暗黙の了解事項といおうか。しかし、これはよくない。今回も朝日新聞がまたも誤報をやらかしたことが、最高裁判決で確定したのだからきちんと報道すべきだろうに、今回も当事者の読売新聞でしかわからないというのは褒められたことではない。

問題の記事。朝日の完敗に終わった

朝日新聞は２０１２年３月１５日の朝刊１面と社会面で、巨人軍が１９９７～２００４年度に６選手と、当時のプロ野球界の申し合わせ（最高標準額）を計２７億円超過する計３６億円の契約金で入団契約を結んでいたなどと報道。翌１６日朝刊２面には、「臭いものにふた　続く不正」などの見出しで、巨人軍を非難する編集委員の署名記事も掲載した。

これに対し巨人軍は朝日新聞社に損害賠償などを求めた訴訟を起こした。　１審・東京地裁判決は、記事が真実だったとして巨人軍の請求を棄却したが、今年６月の高裁判決では、朝日記事では、巨人軍の一部選手との契約は、球界を統括する日本野球機構（ＮＰＢ）から「厳重注意処分」を受けるような非難されるべき行為だったと報じているが、１２球団の申し合わせを踏まえて導入された出来高払いを制度化したものであり、「ＮＰＢから処分を受ける可能性はなく、記事は真実ではない」と判断した。

双方が上告した最高裁第１小法廷（池上政幸裁判長）は２４日付の決定で、上告を退け、名誉毀損の成立を認め、朝日新聞社に３３０万円の支払いを命じた２審・東京高裁判決が確定した。　さらに、朝日新聞記者がＮＰＢ関係者に裏付け取材をせずに、「大幅な申し合わせの超過は許されない」と誤解したまま記事を書いているとし、編集委員の記事と合わせて巨人軍の名誉を毀損したと結論づけた。
これを受けて読売巨人軍は「朝日新聞が必要な取材もせずに報道した記事により、当球団の名誉が毀損されたと認定した判決が、最高裁で確定したことは妥当だと考えます。当球団は、記事を真実と誤って認定した朝日新聞の『報道と人権委員会』に、見解の見直しを求めます」というコメントを出した。

これについての朝日新聞のコメントが驚くべきものだ。

朝日新聞社広報部の話「巨人軍が６選手と最高標準額を大幅に上回る契約金を支払う契約を結んでいた、とする記事の根幹部分は真実だと認められた、と受けとめています」

いやはや大した開き直りである。こうした強気のもととなっているのが、朝日の「報道と人権委員会」　（人権委）なるものである。この「誤報記事」ではこの人権委が朝日の誤報を追認する「見解」を出している。契約金報道では、巨人軍と選手４人が12年４月、記事の是正を人権委に申し立てた。しかし、３か月もたたずに「記事は、すべて真実である」との「見解」を出した。

人権委は、朝日新聞が2001年に設立した第三者機関で、現在は、憲法学者の長谷部恭男・早大教授や元最高裁判事の宮川光治弁護士ら３人がメンバー。10年12月の朝日新聞記事では、人権委について「第三者の公平な視点で報道内容を検証」などとアピールし、当時の委員の一人は「法廷で争われる場合よりも、もっと取材や報道の中身に切り込んでいる」と自負していた。（読売報道）
この人権委の「見解」が裁判では「全くの誤り」とされたのだから、さっそく人権委を再開させてお詫びでもするのかと思ったら、今なお再審査の手続きは設けられていないという。　人権委事務局は読売の取材に対し、「必要な調査、審理を尽くした上で、　（12年の）見解をまとめている」とコメントした。

腹に据えかねた読売新聞は社会面でこの人権委なるものについて、疑問を呈している。

「人権委は報道被害の救済を目的に設置されたはずなのに、被害者側の主張を無し、朝日の言い分だけに依拠して記事を追認した。第三者機関の機能を果たしておらず、救済どころか、報道被害を拡大させたと言わざるを得ない。朝日記事が名誉毀損に当たるという司法判断が確定した以上、再検証を行い誤りを正すことでしか、第三者機関としての信頼回復の道はないずだ」

全くその通りである。これまでの朝日の誤報は目に余る。詐話師、吉田清治による「慰安婦の強制連行報道」や福島原発で作業員が命令に違反して撤退と報じた「吉田調書」誤報問題・・・取り消しても取り消しても続発する朝日の誤報。ほかのメディアは今回の読売巨人軍の裁判勝利と朝日の体質をもっと報道すべきではないのか。

韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領の友人、崔順実（チェ・スンシル）容疑者（60）の国政介入疑惑。歴代大統領の先例にならって悲惨な末路は避けられそうにない。とりわけ１００万人が参加したともされるデモに若者らを駆り立てたのは崔容疑者の娘、鄭（チョン・ユラ氏（２０）への特別待遇疑惑だという。

「金も実力のうち」との給うて話題のチョン・ユラ嬢（ネットから）。新旧違いすぎるのは韓国では普通の整形か。

それにしても品のない母娘である。出欠などで不正があったとして高校卒業資格の取り消しを１６日に発表したソウル市教育庁幹部は　「崔容疑者は教育にも介入し、教壇をむちゃくちゃにした」と怒りをあらわにした。高校３年当時、１７日しか出席していないのに、乗馬大会への出場などと偽って１４１日間が公欠扱いになっていた。崔容疑者が教師に現金を手渡したり、欠席の多さを指摘した教師に「お前なんて教育相に言って代えてもらえる」と罵声を浴びせたこともあったという。

母がそうなら娘の方もひどいもので、フェイスブックに「能力がないならお前の両親を恨め。私の親のことでつべこべいうな。金も実力だよ」と書き込んだ。馬術の特待生として梨花女子大に裏口入学したが、名門の女子大自体、娘の受験ではじめて特待生枠に馬術を加えるというインチキぶりだ。入学後も、ドイツで乗馬訓練を受けているといって一度も出席せず、本来なら留年なのに、担当教授が代わりにレポートを書いてやって黙って単位を与え進級させていた。

馬術は金がかかるものーというイメージを広めてくれた娘の乗馬姿

金をめぐる話もひどいものだ。崔順実容疑者は自分の娘を2020年東京五輪に出場させようとたくらみ、財閥サムソンを巻き込み「第二のキム・ヨナとして育てる」特別強化プロジェクトを立ち上げた。仁川アジア大会で娘が団体戦で金メダルを取った直後、サムスンは14年10月に大韓乗馬協会を通じて「800億ウォン（約72億円）プロジェクト」と称してトレーニングや五輪出場支援体制を特別に組んでいた。その大韓乗馬協会会長にはサムスン電子の社長が就任していたというからとんでもない出来レースである。

サムスンから資金を受け取ったビデク・スポーツは、崔順実容疑者と娘が株式の100％を持つ会社だ。実際には社員1人だけの会社で、その1人というのは娘の乗馬コーチだという。あちこちから出させた金で馬術一筋というのならまだしも、2014年以降一度も馬には乗ってない。それもそのはずで、2015年6月ドイツで男児を出産していて、相手の名前は出していないが入籍しているという。とても馬術を続けられる体ではない。

ソウルで行われた大規模デモでは「朴大統領は辞めろ」のシュプレヒコールがとどろいたが、韓国紙、中央日報のコラムによると、若い人が怒りの声を挙げたのは「鄭ユラ氏の『特恵人生』に向かった怒りが朴大統領に対するもの以上だった」と書いている。デモには、多くの高校生らも参加し「努力すれば報われると教わってきたが、ユラ氏を見れば、虚脱感を覚える」などと口々に怒りを表したという。

◇　◇　◇

ブログ子は学生時代馬術部にいた。昨日も幹事をしているＯＢ会の集まりに出たばかりだが、この母と娘には韓国の若者以上に腹が立つ。馬術が金まみれのスポーツとみられることにやりきれない思いだ。札幌で4年間馬に乗ったが、なにしろ金のない国立大学だから部費は月額３００円だった。その代り青草刈りや部の運営費稼ぎのアルバイトにかなりの時間を費やした。

確かに現在オリンピックの馬術は金がかかりすぎる。我が大学馬術部からは東京五輪の馬術代表選手を出したが、国やＪＲＡなどからの金銭的援助がなければとても馬など買えないのが実情だ。

五輪での馬術競技は馬場馬術、障碍飛越、総合馬術がある。馬場馬術は馬の調教ぶりが審査されるもので、フィギアスケートの「規定」と似ている。日本では五輪のたびに”高齢選手の星”とメディアに登場する法華津寛選手の出場枠と同じだ。年齢、男女の別がない馬術なので、チョン・ユラ氏はもし五輪に出たら（もう不可能だが）法華津選手と同じ試合場になるのだが、飛越競技の馬より調教の程度が高いものを要求されるので馬の値段がグンと高い。彼女は１７億～１８億ウォン（約１億５０００万～１億６０００万円）の馬を何頭も購入していた。韓国の馬術レベルは国際的には低いが、乗用馬の価格はアジア大会レベルで７億ウォン台、五輪レベルで２０億ウォン台とされる。

法華津選手はリオ五輪を欠場したが馬はニュージーランドで２、３０００万円で買い、ドイツで繋養させて、本人もほとんどドイツに住んで試合に出ている。チョン・ユラ氏もドイツ暮らしをしている。なぜそうなるのか。

馬術は軍用の騎兵から始まった。このためドイツ、オーストリア、フランス、イタリア、スペイン、英国などが今なお競技の主流を占めていて、彼らの都合の良いようにルールを改正して、五輪出場もポイント制をとっていて、高得点を持ってないと出場できない。そのポイントをとる競技会がほとんど上述の国々で開催されているので、ヨーロッパに拠点を置かざるを得ないのだ。だから金がかかる。

オリンピックの掉尾を飾る競技として大賞典障碍飛越競技がメインスタジアムで行われるのが恒例だったが、今では姿を消した。競技場が蹄（ひづめ）で荒れるのとすぐあとに閉会式の準備が差し迫っていることが要因だが、航空機で馬を運ぶ手間や金、世界的に馬術をする国が少ないこと、などからどんどんオリンピックのお荷物になってきているのである。馬術に親しんだ者として残念でならない。

那覇地検は１５日、元女優の高樹沙耶（５３）＝本名・益戸育江＝を沖縄県石垣市の自宅で乾燥大麻を数十グラムを所持していたとして、大麻取締法違反の疑いで同居していた男性２人とともに那覇地裁に起訴した。3人とも吸引していたことはさっさと認めている。大麻取締法では吸っても罰せられないことを知っているからである。

2002年、フリーダイビング競技で水深５３メートルの日本新記録（当時）を打ち立てた時はすごい女性がいるものだと感心した。やってみればわかるが、ものの4メートルほど潜っただけで水圧で耳がおかしくなり、耐えられなくなるのが普通だ。その女性と今度逮捕された女性が同一人物だとは捕まってから知った。

今年5月の参議院議員選挙に新党改革より東京都選挙区から出馬したとき、　「大麻は生薬です」「危ない麻薬ではありません」「清浄効果もあり、日本では神聖な植物とされてきました」と訴え、党の荒井広幸代表も国会で癌医療における大麻使用について質問に立ち「管理を厳格にして大麻（カンナビノイド）を研究したらいかがか？　医療用・産業用に限定して研究ぐらいはさせていただきたい」と訴えていた。

新党改革はブログ子の見るところ、小沢一郎率いる「生活の党と山本太郎となかまたち」（その後自由党に改名）などよりよっぽどまともだと思うのだが、大麻では票にもならず全員落選で党そのものが蒸発してしまった。

高樹沙耶と荒井広幸の二人がいうことは実は正しい。戦前の日本薬局方には大麻主成分のカンナビノイドがちゃんと薬として記載され、緑内障や欝治療に処方されていた。神社の聖域を示す注連縄（しめなわ）も、相撲力士のまわしも麻なら、大嘗祭で陛下が身につけられるのも大麻で織られたものだ。その麻が戦後、不浄の麻薬とされたのは進駐軍（GHQ）の通達のせいである。ヒロポンを可として大麻を非とする理不尽をいまだに続けているアホラシさは同じGHQが1週間で作り上げた日本国憲法をいまだに押し頂き一片の改正も許さないという輩と同じ轍の上にある。

ブログ子は大麻（マリファナ）を吸ったことがある。20年以上前になろうが、勤めていた新聞社のメディアグループがローラースケートもののミュージカルを招請することになりその新聞テレビの取材団長としてロンドンのアポロ劇場に行った。最前列で見ていたら、左隣から煙草が回ってきた。芸能界ではなんでもなく吸引されていることは知っていたので、大麻とは察しがついた。だが、十数人に回しのみされていて吸い口は唾でぐちゃぐちゃ、左隣のミュージカルの実力者だという女性の真っ赤な口紅までついていた。とてもくわえる気になれなくてそのまま右に回した。大麻は怖くないが当時は粘膜伝染とされたエイズのほうが怖かった。

左隣に座っていた女性が幕引きの後、日本では手にに入るのかと聞くから「いいや」というと、袋に入った大麻草をくれた。カメラマンがフィルムの空き箱に入れ替えてくれたのを帰国後吸ってみた。ハイライトのたばこを半分大麻と入れ替えて吸ったが、幻覚もなければ、妄想もなし。精神的に落ち着いたり、痛みを和らげたり、楽しい気分になったりする人もいるらしいが、もともと痛みもないし世の中そんなに楽しいことなどあるはずがないと思っている方なので何の効能も確認できなかった。大麻は1年ほど棚ざらしになっていたが義母にゴミと思って捨てられた。

トランプショックで株は1000円も安くなり、為替も１ドル＝105円台の円安になったが、一夜明ければ、もとに戻った。「トランプでもなんとかなるさ」と落ち着きを取り戻したのだ。

大方の人はクリントンが競り勝つとみていたと思う。前日、ワシントンにいる友人からメールが来た。「永いアメリカ生活で何が起こっているのか大体の見当は付けられるようになった。DTのような人が共和党の候補者になり、上院議員さらには閣僚の一員として永い間ワシントンにいた新鮮味のないHCが民主党の候補者になった。どちらもアメリカに夢を持たせる人ではないのが残念だ。どもどちらかよいかとなると躊躇なくHCを選ぶ。選挙結果もそうなると思う」

50年余アメリカに暮らし世銀の幹部や日本の大学教授も務めた人でもこうである。ブログ子もネットでABCの速報を見ながらそうなるだろうと思った。アレ？と思い始めたのは、オハイオで、ついでフロリダでトランプが勝ったあたりからである。

実は我が家に届いていたのは圧倒的トランプ・フィーバーだった。義兄がテネシー州・ナッシュビルにあるタイヤメーカーの社長をしていた縁で、家内ともどもこの地を訪ねたことがあり、親しくしている牧場の女主人や有名なバンダービルト大学の関係者などから帰国後も声が届くのだが、「ヒラリー大っ嫌い！」「オバマ消えろ」というのばかりだった。保守的な南部７州で共和党の牙城ゆえ、アメリカの「一部の」政治潮流だだとばかり思っていた。アメリカの本流とはとても思えなかったのである。

メディアは分析に忙しいが、朝日新聞は「白人層の怒り・疎外感…『異端』トランプ氏を押し上げる」と題して「米国社会の底流にマグマのようにくすぶっていた既成政治への怒りが、ドナルド・トランプ氏を大統領の座にまで押し上げた。有権者の反乱とも言える動きの主役となったのは、政治に置き去りにされ、中流層から落ちこぼれる不安を抱えた白人たちだった」と書く。

はたしてそうだったか。ワシントン支局で机の上で書いているような気がしてならない。上のテネシーの例で分かるようにけっして「プア・ホワイト」（貧しい白人）ばかりがトランプを押し上げたのではない。豊かな人やインテリもトランプ支持に回ったのだ。

思うに、アメリカを牛耳っている東部エスタブリッシュメント、特に弁護士や医者やエリートが人権やグローバリズムでアメリカをひっかきまわしていることへの反感だったのだと思う。その代表格のヒラリーや、クリントン前大統領、オバマ現大統領への虫唾が走る思いがトランプをホワイトハウスへ押し上げたのだ。

それにしても安倍首相の反応は早かった。安倍首相は１０日午前、米大統領選で勝利した共和党のドナルド・トランプ次期大統領と電話で約２０分間会談し、１７日にニューヨークで会談する方向で一致した。トランプ政権の中枢と人脈をつくるため「特使」を出発させた。いずれもこれまでの日本政府にない即決の対応だ。
翻って、国会はどうか。TPP法案についてどうせ反古になるなるものを通す必要があるのかと野党はごねている。挙句、山本有二農水相の不信任案を民進党など４党共同で出すのだそうだ。世界を見通す展望というものがまるでない。民主党政権でなくてよかったとつくづく思う。

電話会談で首相は「米国がより一層偉大な国になることを確信する」と祝意を伝えたのに対し、トランプ氏は謝意を示したうえで「安倍首相の今日までの経済政策の業績を高く評価している。今後数年間、ともに働くことを楽しみにしている。日米関係は卓越したパートナーシップであり、この特別な関係をさらに強化していきたい」と語った。レームダックの韓国大統領にも「米韓同盟は強化する」と太鼓判を押した。

案ずるより産むがやすし、トランプでもなんとかなるのである。

築８２年と老朽化の激しい築地市場の移転問題は、３０年近い調整を経て豊洲新市場に移転を果たすはずが、都政の手続き論や土壌汚染問題など今や「氷漬け」状態だ。テレビや新聞の報道ぶりを見ていると、どうも的違いの方向に論点が行っているとしか思えない。

豊洲市場の建物としての安全性などを検証する「市場問題プロジェクトチーム（ＰＴ）」の第２回会合（１０月２５日）で、設計を行った「日建設計」が安全性について説明した。その結果、ＰＴとして、建物の床の厚さや積載荷重に問題はないとの判断を示した。地下空間を設けたことによる耐震性についても法的に問題ないとした。本来「１５０ミリ」を前提に耐震性などを計算するところが誤って「１０ミリ」で計算されていたものの、実際にはきちんと１５０ミリで建設されていたという。建築士ならイロハのイの構造計算で問題がないのならどうということないではないか。

おかしなことに、反対派らしい建築関係者がまくし立てていたが、模型を持ち込み、地下のコンクリート枠を外してみせてグラグラするところを、「豆腐の上に建てるようなもの」と言っていたが、構造を勉強した者ならこんな正反対の結論が出るはずがない。なにか恣意的につぶそうとしている者がいるようだ。

次に、地下空間にたまった水の問題だ。、共産党都議団が行った豊洲新市場地下の水質検査（10月14日）では、「ヒ素が検出された」と大騒ぎして見せていたが、その量たるや「基準値の10分の１」にも満たない、どこでもそれくらいの数値であることには口をつぐんでいた。また「強アルカリ性反応」が出たと驚いて見せていたが、コンクリートがそもそもアルカリ性であり、水に接すると石灰分が溶解し、水もアルカリ性になるのは当たり前の話である。

ヒ素や鉛も極めて厳格すぎるぐらいの環境規制をさらに下回るもので、シアン化合物も検査方法が不十分なもので、要するに豊洲市場は、健康に影響のない汚染レベルにまで改善しているのである。左翼が国会で騒いでいた「戦争法案」と同じレベルのプロパガンダに全国紙やテレビ局が乗っかって騒いだら、豊洲の魚は、放射性物質の影響がないのに風評被害に遭った福島の魚と同じ道を歩むのではないか。

一方、豊洲市場の施設の下に盛り土がなかったことでの都の行政としての責任問題は別である。「いつ」「誰が」が特定され、　「（責任者も経緯も特定できない）空気のような問題から、かなり絞り込めた」と１日の記者会見で、小池百合子知事は市場長ら８人の責任を問うという。

都が１日に公表した第２次自己検証報告書によると、２００９年２月、都は敷地全面に盛り土をする整備方針を機関決定。しかし、豊洲市場の整備を担当する新市場整備部は、１０年１１月から始めた建物の設計づくりの段階から、建物下に盛り土をしないことを前提に作業を進めていた。

背景について報告書は、国が進めていた土壌汚染対策法の改正に「市場当局が神経をとがらせていた」と指摘。将来的に汚染土壌が見つかり、同法での対応が求められた場合に備え、重機などを搬入するモニタリング空間を地下につくる基本認識が生まれたとした。報告書は、同部が都の整備方針を覆す独自の決定をした「場」を１１年８月の部課長会だったと特定。関係者証言から、会議を主催した新市場整備部長がモニタリング用の地下空間の設置を部の方針として確認したと認定した。
部長は「（モニタリング空間を）つくらないのはダメだと言っただけ」と反論しているが、報告書は「方針の遵守や上司への報告・説明、（有識者による）技術会議などに確認するべき立場にあったが職責を全うしていない」と断じた。

それならそれで、もっともな理屈である。盛り土や耐震能力への知識もなく、大規模建築物を設計した経験もない自称有識者によって「盛り土」が提起された。それを技術的に、また将来の法令順守からみて都庁の技術屋が是正した。これなら至極当然のことだ。ただ「ホウレンソウ」（報告・連絡・相談）を怠ったのは落ち度だから、これだけを処分すればよいことだ。

移転反対派が煽っている、汚染や耐震性能の不足などの問題は、科学的知識があれば上述のように簡単に崩れ去る程度の問題だ。メディアが一緒になって煽るようなことではない。移転が遅れれば一日何百万円も補償などで消えていく。御覧のように建物はほとんど出来上がっている。さっさと移転を進めることだ。

寒くなってきたので下山しました。鹿に食われないように樹木に「腹帯」を巻くのと、蝶々の食草、ヒヨドリバナ、ヨツバヒヨドリが激減、アサギマダラ他の姿が見えなくなったので対策に追われているうちに、冬が近づ、下界のことなど考えることもありませんでした。

岡目八目、渦中から外れると見えてくるものがあるので、そのあたりを近々書こうと思います。

ブログの亭主は金曜日に「山上げ」の予定だった。歳のせいか猛暑がつづくと汗疹が出るようになった。ところが涼しくなったので、参院選開票速報を見てから上がることにした。

各紙揃って予想は「自公大勝」「会見勢力３分の２うかがう勢い」だ。しかしブログ子の関心は別なところにある。一つは社民党が消滅する瞬間を見られるかもしれないことだ。幸か不幸か2議席改選を迎えたが、吉田忠智党首は落選確実、福島瑞穂前党首も危ういという。55年体制を謳歌した社会党はブログ子が学生運動した時代にはクラスにまでオルグが入ってきた。それが「前現揃って討ち死に」という断末魔かもしれないのだ。

もう一つは小沢一郎が「裸の王様」になり、聞くだにおぞましい「生活の党と山本太郎となかまたち」という政党が政党要件を欠き雲散霧消する可能性が大である。彼が田中派の四天王時代から知っているが、 主義主張などどこかに置き忘れ、そのときそのときで党を作っては消しを繰り返してきた。政党助成金だけは独り占めで国会議員で２番目の「金権」であるが、それが最後の瞬間を迎えるかもしれない。これを見ずして何とする、の心情である。

明日は午後９時開票が始まると同時に当確がどさっと出る。日付が変わる頃にはほとんどの結果が出る。社民党比例だけは、前回の菅直人滑り込みのように明け方までかかる可能性があるが、朝、八ケ岳に出かけるころには結果を見届けることができよう。

同時に東京都知事選の最後の追い込みスタートだが、こちらには興味がない。舛添要一前知事が消えてくれただけで満足である。

それにしても出馬に手を挙げたのが欠陥人間ばかりであることよ。小池百合子が今のところ先頭を走るが、政界渡り鳥が災いして安倍政権から距離を置かれ、この先が見えないので都知事に活路を見出したのだろうが、身体検査では金の方で「真っ黒」と週刊誌に見出しが躍る。大丈夫か。自民党都連が擁立した増田寛也氏は出馬を決めたが、岩手県知事時代、小沢一郎とうまくやっていたということはなにやらきな臭い。

噴飯物が”女たらし”石田純一の出馬宣言である。　「普通の市民と政治がかけ離れている。野党統一候補なら、思いを力に変換できる」。都内での記者会見でぶちあげたが、セコさゆえに追われた人物のあとは実務型が求められている。どうみても韓国の国家予算と同じ東京都の舵を取れる人物とは思えない。共産党も民進党もほかの人間を立てようとしているのに「野党統一候補なら」と条件付けている。土台、ありえない話の売名行為としか思えない。

市民団体からの要請を受け、出演しているコマーシャルのスポンサーとの調整も進めている、というが、この市民団体というのは共産党系ではないか。どうせなら吉永小百合を出せばよかった。

石田純一と吉永小百合はこのところ赤旗まつりやシールズの集会に盛んに登場して、二人は今や「共産党の広告塔」である。石田純一は「ホーマツ」だが、吉永小百合なら小池百合子と互角いやそれ以上に戦える。

顔ぶれを見る限り、「劇場型選挙」もいいところだ。「伏魔殿」と言われた時代から都庁を知っているが、頭は「軽い人物」でも役人がしっかりしていればなんとかぼろを出さずにすんだ。横山ノック大阪府知事や青島幸男都知事がいい例だ。ノックの副知事を務めた「Ｈ」氏とはブログ子は彼の静岡時代から昵懇だったが「こんなアホとはやってられない」と辞表を叩きつけた人物だ。

今の都庁に「こんなアホとはやってられない」と言える人物はいるのだろうか。